オンライン診療(遠隔診療)は
医師不足問題を解決するか？

元から医師が少ない地域はさらに減っている

医師数は増えても、それでも医師不足に悩む地域と診療科が存在するのです。

厚生労働省によると全国の2次医療圏349カ所のうち2008年から2014年の間に、41カ所で医師が減りました。増えたのは301カ所で、7カ所は横ばいでした。
医療圏とは都道府県が定めた地域の範囲で、2次医療圏は複数の市町村で構成されます。

そして厚生労働省の調べでは、36の都道府県で医師が最も多い地域と最も少ない地域の差が拡大していることもわかりました。
医師が元々多い地域は医師がますます増え、医師が元々少ない地域はさらに減るという現象が起きているのです。

外科医と産婦人科医は減少し、内科医もそれほど増えていない

1994年時点での麻酔科医の人数を1とすると、2013年には1.84になりました。
医師全体は、1から1.34に増えたので、麻酔科医の増加率は「かなり高い」といえます。

精神科医も同じ期間に1から1.6に増加しています。
麻酔科と精神科は、医師に人気の診療科なのです。

一方、内科医は1から1.24にしか増えていません。そして外科医は1から0.99に、産婦人科医は1から0.97へと減っているのです。
これが、診療科ごとに医師数が偏在している実態です。

重くのしかかる24時間365日対応

しかし訪問診療には決定的なデメリットがあります。
中央社会保険医療協議会（中医協）によると、訪問診療医は増えていないのです。

なぜなら、訪問診療を受けている患者は急変しやすく、なおかつ死亡リスクが高いので、訪問診療医は24時間365日対応が求められます。

また医師が患者宅に向かうまでの時間は、医師の勤務時間にも関わらず、実質的に移動しかしていないのです。
そのため訪問診療医が多くの患者を診ようとすると、医師の労働時間が増えてしまいます。

訪問診療医は専門分野以外も診ることができなければならない

医師の負担増はまだあります。

それは、ひとりの訪問診療医がさまざまな病気を診なければならないことです。

例えば病院でれば、一般内科医、循環器内科医、消化器内科医、耳鼻科医、眼科医などがいます。
しかしひとりの患者宅に、これらの医師が入れ替わり立ち替わり訪問するわけにはいきません。
高齢になるほど病気の種類も病気の数も増えていきます。訪問診療医がすべてを診てあげないと、在宅患者の生活の質は向上しないのです。

ITとインターネットという武器を持っているから

ITは産業を一変させました。
いまや日本経済は、ITとインターネットなしには動かないでしょう。
またITは労働の省力化を達成しつつ、生産性を向上させることができます。
ITは、働き方改革やワークライフバランスの改善に欠かすことができないツールです。
したがってオンライン診療が日本の医療界で拡大すれば、患者の満足度や治療実績を落とすことなく、医師の負担を減らすことができるのです。

ただ医療界には「そこまでオンライン診療に依存することはできない」という意見も根強く残っています。
それは「オンライン診療で医療の質が格段に向上したというエビデンス（証拠）がない」と考える医師もいるからです。

医師の居場所が関係なくなるから

日本の医師不足の問題の本質は、地域偏在と診療科偏在の2つである、と紹介しました。
まず医師の地域偏在の問題ですが、もしオンライン診療が拡大すれば、“医師の居場所”が関係なくなるので解消できる可能性が高まります。

オンライン診療では、医師が患者のスマホ画面に登場すれば診療ができます。
インターネットに距離は関係ないので、もし法律が許せば技術的には北海道の患者の診療を沖縄の医師が行うこともできます。
ただ、その治療において、来院または医師の訪問が一切不要で、オンライン診療だけで全て完結できる治療内容であればの話ではありますが。

つまり医師が多い地域で、患者数が増えないことに困っているクリニックがあれば、医師が少ない地域の患者を診ればいいのです。これで医師不足の悩みと医師過剰による患者不足の悩みが同時に解決できます。

オンライン診療による診察を行う中で、必要な検査や触診等が必要な場合にのみ、直接来院してもらうか、医師が訪問すればよいのです。

しかし現行の法律では、オンライン診療をする医師は、患者の急変時に30分以内に対面診療で対応できないとならないので、現状は、北海道の患者を沖縄の医師が診ることはできません。
患者の急変時に30分以内に対面診療とあるように、基本的には、近くの者同士でなければならないのです。
また、法律的にこれが可能になった場合でも、お互いが直接会う必要が生じる治療内容であれば、時間や交通費がかかってしまう事も考慮しないとなりませんが、オンライン診療のみで治療が成立するような場合には、場所は問わなくなるのです。

専門医にすぐにつなぐことができるから

もし、オンライン診療が拡充すれば、特定の診療科の医師が少ない問題の解消につながるかもしれません。

医師と医師をつなぐオンライン診療もあるからです。

例えば高齢者が「足が痛い」と訴えた場合、足の血管の病気なら循環器内科の領域になりますが、骨や関節に支障をきたしていれば整形外科医が診ることになります。
もし循環器内科医が足の痛みを訴える患者を診たところ、血管や心臓に異常がないことがわかったら、整形外科領域の病気を疑います。

このとき医師対医師のオンライン診療で循環器内科医と整形外科医をつなげば、循環器内科医は整形外科医から診断方法や治療方法などを尋ねることができます。
軽い整形外科の病気であれば、循環器内科医がそのまま治療できるかもしれません。

オンライン診療であればスマホの動画撮影機能を使えるので、インターネットの向こうにいる整形外科医は、患者の動きをリアルタイムで診ることができます。
医師対医師のオンライン診療を使えば、このように“専門医のリリーフ登板”が可能になるかもしれないのです。
そうなればひとりの専門医が、多くの医師に専門的な知識を提供することができます。

医師対医師のオンライン診療は「遠隔画像診断」や「遠隔病理診断」という形ですでに稼働していますが、全体を見てみると、まだまだ普及しているというレベルではないようです。

普及するにはさらなる法律の整備が必要になります。